あらゆる組織が業務環境の柔軟性や生産性を追求するなか、多様な場所からクラウドサービスや社内システムへ安全にアクセスできる仕組みへの関心が高まっている。従来の社内ネットワーク中心型のセキュリティ運用では、外部ネットワークやクラウドサービスの普及、テレワークの増加に伴い、対応しきれないリスクや効率の悪化が指摘される場面が多々あった。そのような課題への解決策として登場した概念が、Secure Access Service Edgeという枠組みである。この考え方は、ネットワークとセキュリティを一体として統合し、クラウド上で集中的かつ柔軟に提供することを核にしている。従来の境界型防御では、社内ネットワークの外と内を明確に分けて制御していたが、リモートワークやモバイルデバイスの利用、クラウドストレージの進化により、安全な境界を定義しにくくなった。
これにより、接続元や利用場所が多様化しても一貫したセキュリティ構成が求められている。Secure Access Service Edgeの特徴は、複数のセキュリティ機能やネットワーク制御をクラウドベースで集中提供する点にある。これには、通信を中継して適切な認証や暗号化、ゼロトラスト思想に基づいたアクセス制御、悪意のある通信の遮断、不要なデータの持ち出し検知や防止など、多層的なサービスが含まれている。また、一貫した運用管理の基盤として機能し、複数拠点や海外拠点からも同じセキュリティポリシーを適用可能にしている。端末やユーザーがどこにいても、クラウド上でセキュリティ対策が提供され、業務アプリケーションへのアクセスも遅延が少ない経路で確保される。
従来の拠点に集約されたセキュリティ対策は帯域負荷や遅延、ボトルネックのリスクがあったが、この新しい枠組みは、それを解消しつつ管理負担の軽減にも寄与している。集中管理されたコンソールによって、セキュリティ運用の標準化や運用コストの最適化、ポリシーの迅速なアップデートも容易となっている。クラウド活用を前提とする業務環境が一般的になるなか、多様なソフトウェアサービスや仮想インフラに対し、その利用状況やアクセスログ、通信内容を監視し続けることは、もはや欠かせない業務となっている。従業員の業務用端末が自宅や外出先、共有スペースなど様々な場所で利用されても、同じ水準のセキュリティを維持する必要がある。この体制は、認証強化や、利用者ごとの役割分担に応じた最小権限アクセスの徹底、リアルタイムなリスク判定など、細やかな管理も叶えている。
また、十全な可視化により、不審な異常や、内部不正の兆候を早期に発見する能力も高められている。例えば、通常とは異なる場所や時間、機器からのアクセスや、短時間で大量の情報持ち出しを察知した場合、その通信を即座に遮断したり、詳細調査へ移行することができる。これは、人手による非効率な管理体制に依存せず、クラウドサービスの拡大とともに生まれる新たな脅威へ機動的に対応できる大きな強みとなる。さらに、組織の情報システム部門が新たなクラウドサービスを導入する場合にも、有無を言わさず同一のセキュリティ基盤から即座に保護を適用できるため、部署ごとサービスごとの運用負担や個別の管理漏れを防止できる。これにより、変化の激しいクラウドサービスの進化に遅れることなく、セキュリティと柔軟性の両立を実現している。
Secure Access Service Edgeという枠組みは、単なる技術要素の統合ではなく、業務のデジタル化推進と利便性向上、リスク軽減のバランスを最適に維持するための基盤でもある。活用領域は、社内外のシステム連携やサードパーティ連携、パブリッククラウドおよびプライベートクラウドの併用など多岐にわたり、今後の業務変革には不可欠な選択肢となっていくだろう。こうした新しい形態のネットワークとセキュリティ設計は、シンプルかつ効率的で継続的な進化を遂げつつあり、組織が今後変化する社会環境や技術動向に的確に対応するための土台として、ますます重要性を増しているのである。働き方の多様化やクラウドサービスの普及により、組織は社内外から安全かつ効率的にシステムへアクセスできる仕組みを求めている。従来の社内ネットワーク中心型のセキュリティ運用では、テレワークやモバイル利用の増加に伴う新たなリスクや運用の煩雑化に対応できなくなってきた。
これを受けて注目されるようになったのが、Secure Access Service Edge（SASE）という枠組みである。SASEはネットワークとセキュリティの機能をクラウド上で統合し、通信の認証や暗号化、ゼロトラストに基づくアクセス制御、多層的なセキュリティ対策を一元的に提供できることが特徴だ。端末や利用者が社内外どこからアクセスしても、同じポリシーと水準のセキュリティを適用できるため、管理効率が向上し、拠点集約による帯域や遅延の問題も解消される。加えて、アクセス履歴や通信内容の可視化、異常検知、最小権限の徹底など細かな管理も可能になり、新たな脅威への迅速な対応や内部不正の抑止にも有効だ。さらに、新たなサービス導入時にも一貫した保護を即時適用できるため、運用負荷の分散や管理漏れを防ぎ、柔軟性と安全性の両立を実現する。
SASEは単なる技術の統合に留まらず、デジタル化が進む業務環境における利便性とリスク低減の基盤として、今後の組織運営に不可欠な役割を担っていくだろう。